業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
「交通・レジャー」「外食・各種サービス」「飲料・嗜好品」「薬品・医療用品」「案内・その他」「精密機器・事務用品」の6業種が増加
2023年は21業種中6業種の広告費が増加、15業種が減少となった。（2022年は9業種が増加、12業種が減少）
増加業種（9業種）
「交通・レジャー」（前年比116.8％、旅行会社、レジャーランド・テーマパーク、会員制スポーツクラブ、鉄道などが増加）、「外食・各種サービス」（同104.4％、飲食業、法律事務所、企業広告などが増加）、「飲料・嗜好品」（同104.0％、国産ビール、乳酸菌飲料、日本茶、飲料・嗜好品総合などが増加）、「薬品・医療用品」（同102.9％、総合保健薬、筋肉痛薬・しっぷ薬、企業広告などが増加）、「案内・その他」（同101.3％、企業グループ、求人案内が増加）、「精密機器・事務用品」（同100.2％、企業広告、腕時計、他の事務機器などが増加）の6業種が前年を上回った。
減少業種（15業種）
「情報・通信」（同82.0％、ウェブコンテンツ、コンピューターソフト、移動体通信サービスなどが減少）、「官公庁・団体」（同83.8％、官公庁、政党・政治団体、自治体などが減少）、「家電・AV機器」（同87.7％、電気掃除機、液晶テレビ、オーディオなどが減少）、「自動車・関連品」（同88.5％、軽自動車、企業広告、カーナビゲーションなどが減少）、「出版」（同91.3％、企業広告、趣味専門誌、新書などが減少）、「化粧品・トイレタリー」（同91.8％、通販系ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナー、バスクリーナー、歯磨きなどが減少）、「ファッション・アクセサリー」（同94.3％、機能性肌着、カジュアルウェア、ストッキング・タイツなどが減少）、「金融・保険」（同96.5％、通販系保険＜医療・生命＞、保険会社の企業広告、クレジットカードなどが減少）、「趣味・スポーツ用品」（同96.9％、企業広告、フィットネス用品、人気キャラクター系玩具などが減少）、「教育・医療サービス・宗教」（同97.4％、病院・医療サービス、通信教育、専門学校・各種学校などが減少）、「不動産・住宅設備」（同97.5％、不動産仲介、一般住宅、バスユニットなどが減少）、「食品」（同97.6％、通販系＜サプリメント・健康食品＞、オリーブ油、他の食品などが減少）、「流通・小売業」（同97.6％、通信販売、専門量販店、百貨店などが減少）、「エネルギー・素材・機械」（同98.2％、ガス会社、電力自由化関連、ガソリンなどが減少）、「家庭用品」（前年比99.2％、加熱式たばこ、家具、浄水器などが減少）の15業種。
2023年 主な増加業種と減少業種（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く）
（％）
| 増加業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| 飲料・嗜好品 | 104.0 | 8.4 | 27.3 |
| 外食・各種サービス | 104.4 | 7.4 | 24.1 |
| 交通・レジャー | 116.8 | 6.8 | 22.0 |
| 薬品・医療用品 | 102.9 | 6.1 | 19.6 |
| 案内・その他 | 101.3 | 1.5 | 4.8 |
| 減少業種 | |||
|---|---|---|---|
| 前年比 | 構成比 | 増加寄与率 | |
| 情報・通信 | 82.0 | 11.1 | 16.1 |
| 食品 | 97.6 | 9.6 | 13.9 |
| 化粧品・トイレタリー | 91.8 | 8.3 | 12.1 |
| 金融・保険 | 96.5 | 6.9 | 9.9 |
| 流通・小売業 | 97.6 | 6.8 | 9.8 |
（注）増加（減少）寄与率は増加（減少）額合計に占める各増加（減少）額の割合。各上位５業種を掲げた。
2021年～2023年 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
| 業種＼広告費 | 広告費（千万円） | 前年比（％） | 構成比（％） | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2022年 | 2023年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | |
| 1. エネルギー・素材・機械 | 3,228 | 3,493 | 3,430 | 108.2 | 98.2 | 1.4 | 1.5 | 1.6 |
| 2. 食品 | 21,970 | 21,571 | 21,049 | 98.2 | 97.6 | 9.4 | 9.5 | 9.6 |
| 3. 飲料・嗜好品 | 18,840 | 17,770 | 18,484 | 94.3 | 104.0 | 8.1 | 7.8 | 8.4 |
| 4. 薬品・医療用品 | 13,863 | 12,885 | 13,260 | 92.9 | 102.9 | 5.9 | 5.7 | 6.1 |
| 5. 化粧品・トイレタリー | 22,524 | 19,922 | 18,288 | 88.4 | 91.8 | 9.7 | 8.8 | 8.3 |
| 6. ファッション・アクセサリー | 5,213 | 5,436 | 5,128 | 104.3 | 94.3 | 2.2 | 2.4 | 2.3 |
| 7. 精密機器・事務用品 | 1,765 | 1,532 | 1,535 | 86.8 | 100.2 | 0.8 | 0.7 | 0.7 |
| 8. 家電・AV機器 | 4,643 | 4,236 | 3,716 | 91.2 | 87.7 | 2.0 | 1.9 | 1.7 |
| 9. 自動車・関連品 | 9,689 | 8,957 | 7,929 | 92.4 | 88.5 | 4.2 | 3.9 | 3.6 |
| 10. 家庭用品 | 7,033 | 5,816 | 5,767 | 82.7 | 99.2 | 3.0 | 2.5 | 2.6 |
| 11. 趣味・スポーツ用品 | 6,776 | 6,526 | 6,325 | 96.3 | 96.9 | 2.9 | 2.9 | 2.9 |
| 12. 不動産・住宅設備 | 11,256 | 11,411 | 11,122 | 101.4 | 97.5 | 4.8 | 5.0 | 5.1 |
| 13. 出版 | 6,366 | 6,114 | 5,582 | 96.0 | 91.3 | 2.7 | 2.7 | 2.5 |
| 14. 情報・通信 | 32,703 | 29,698 | 24,365 | 90.8 | 82.0 | 14.0 | 13.1 | 11.1 |
| 15. 流通・小売業 | 14,941 | 15,155 | 14,789 | 101.4 | 97.6 | 6.4 | 6.7 | 6.8 |
| 16. 金融・保険 | 15,155 | 15,554 | 15,005 | 102.6 | 96.5 | 6.5 | 6.8 | 6.9 |
| 17. 交通・レジャー | 10,684 | 12,723 | 14,863 | 119.1 | 116.8 | 4.6 | 5.6 | 6.8 |
| 18. 外食・各種サービス | 13,855 | 15,611 | 16,297 | 112.7 | 104.4 | 5.9 | 6.9 | 7.4 |
| 19. 官公庁・団体 | 4,115 | 4,118 | 3,449 | 100.1 | 83.8 | 1.8 | 1.8 | 1.6 |
| 20. 教育・医療サービス・宗教 | 5,614 | 5,599 | 5,451 | 99.7 | 97.4 | 2.4 | 2.4 | 2.5 |
| 21. 案内・その他 | 3,057 | 3,213 | 3,256 | 105.1 | 101.3 | 1.3 | 1.4 | 1.5 |
| 合計 | 233,290 | 227,340 | 219,090 | 97.4 | 96.4 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
2023年 業種別広告費の伸び率（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
2013年～2023年 業種別広告費推移（マスコミ四媒体広告費）
※衛星メディア関連は除く
-
エネルギー・素材・機械（前年比98.2％ 構成比1.6％）
- 前年の増加から一転して減少
- ガス会社、電力自由化関連、ガソリンが減少
- 企業広告、鉄鋼・金属は前年に続き増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
食品（前年比97.6％ 構成比9.6％）
- 4年連続の減少
- 通販系サプリメントが前年に続き大幅な減少
- 通販系健康食品、オリーブ油、他の食品が減少
- ヨーグルト、冷凍食品は前年に続き好調、増加
- 新聞の広告費が減少
-
飲料・嗜好品（前年比104.0％ 構成比8.4％）
- 2年ぶりの増加
- 国産ビールが前年に続き大幅な増加
- 乳酸菌飲料、日本茶、飲料・嗜好品総合が増加
- ミネラルウォーター、家庭用カクテルが増加
- 通販系美容・栄養ドリンク、第3のビールは前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
薬品・医療用品（前年比102.9％ 構成比6.1％）
- 2年ぶりの増加
- 総合保健薬が大幅な増加
- 筋肉痛薬・しっぷ薬、企業広告が増加
- 低迷していた整腸薬が増加
- 総合胃腸薬は前年に続き減少
- 新聞、地上波テレビの広告費が増加
-
化粧品・トイレタリー（前年比91.8％ 構成比8.3％）
- 2年連続の減少
- 通販系ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナーが前年に続き減少
- バスクリーナー、歯磨きが減少
- メイククレンジング、美容液が減少
- 洗濯用洗剤、育毛・養毛剤は増加
- 地上波テレビの広告費が減少
-
ファッション・アクセサリー（前年比94.3％ 構成比2.3％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だった機能性肌着が減少
- カジュアルウェア、ストッキング・タイツが減少
- バッグは前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
精密機器・事務用品（前年比100.2％ 構成比0.7％）
- 2年ぶりの増加
- 企業広告、腕時計、他の事務機器が増加
- メガネ型拡大鏡は前年に続き減少
- 雑誌の広告費が増加
-
家電・AV機器（前年比87.7％ 構成比1.7％）
- 2年連続の減少
- 前年好調だった電気掃除機が減少
- 液晶テレビ、オーディオが減少
- 企業広告は前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
自動車・関連品（前年比88.5％ 構成比3.6％）
- 6年連続の減少
- 前年好調だった軽自動車、企業広告、カーナビゲーションが減少
- SUV、国産乗用車総合が減少
- セダン、国産商業車、2BOXは増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
家庭用品（前年比99.2％ 構成比2.6％）
- 2年連続の減少
- 加熱式たばこが前年に続き減少
- 家具、浄水器が減少
- 企業広告は増加
- 新聞の広告費が減少
-
趣味・スポーツ用品（前年比96.9％ 構成比2.9％）
- 2年連続の減少
- 企業広告、フィットネス用品が減少
- 前年好調だった人気キャラクター系玩具が減少
- 家庭用ゲーム専用機、ペット・ペット用品は増加
- 新聞の広告費が減少
-
不動産・住宅設備（前年比97.5％ 構成比5.1％）
- 前年の増加から一転して減少
- 前年好調だった不動産仲介、バスユニットが減少
- 一般住宅が前年に続き減少
- 企業広告、ホームセキュリティ機器は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
出版（前年比91.3％ 構成比2.5％）
- 2年連続の減少
- 前年好調だった企業広告、趣味専門誌が減少
- 新書、総合・娯楽誌、文庫本が減少
- 単行本、他の出版物＜英語教材・テキスト＞は増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
情報・通信（前年比82.0％ 構成比11.1％）
- 2年連続の減少
- 前年好調だったウェブコンテンツが大幅な減少
- コンピューターソフト、移動体通信サービスが減少
- 他のインターネットサービスは前年に続き好調、増加
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が減少
-
流通・小売業（前年比97.6％ 構成比6.8％）
- 前年の増加から一転して減少
- 通信販売が前年に続き大幅な減少
- 専門量販店、百貨店が減少
- コンビニエンスストア、大型量販店は前年に続き増加
- 新聞の広告費が減少
-
金融・保険（前年比96.5％ 構成比6.9％）
- 前年の増加から一転して減少
- 通販系保険＜医療・生命＞、保険会社の企業広告が減少
- クレジットカードが前年に続き減少
- 生命保険、通販系自動車保険は前年に続き増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
交通・レジャー（前年比116.8％ 構成比6.8％）
- 3年連続の増加
- 旅行会社が大幅な増加
- レジャーランド・テーマパーク、会員制スポーツクラブが増加
- 旅行関連（ホテル・旅館、鉄道）が前年に続き好調
- 前年好調だったレンタカー、コンサート、映画は減少
- 地上波テレビをはじめ全媒体の広告費が増加
-
外食・各種サービス（前年比104.4％ 構成比7.4％）
- 3年連続の増加
- 飲食業、法律事務所が前年に続き増加
- 企業広告、求人・転職サービスが増加
- その他サービス、エステティックサロンは減少
- 地上波テレビの広告費が増加
-
官公庁・団体（前年比83.8％ 構成比1.6％）
- 前年の増加から一転して減少
- 官公庁が大幅な減少
- 政党・政治団体、自治体が減少
- 広告団体は前年に続き好調、増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
教育・医療サービス・宗教（前年比97.4％ 構成比2.5％）
- 2年連続の減少
- 前年好調だった病院・医療サービスが減少
- 通信教育、専門学校・各種学校が前年に続き減少
- シルバー施設、英会話・語学スクールは増加
- 新聞、地上波テレビの広告費が減少
-
案内・その他（前年比101.3％ 構成比1.5％）
- 3年連続の増加
- 企業グループ、求人案内が増加
- 案内（求人・その他案内広告）は前年に続き減少
- 地上波テレビの広告費が増加
